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2022年3月に閉店した岐阜駅のショップ「ねこの約束」が岐阜市日光町の家を改修して再出発します！ いぶきのものづくりに出会えるだけでなく、多様な人が集いホッとできる場を作りたいと思っています。小さなお店を通じて、より身近で『おたがいさま』が生まれる地域づくりを目指します。応援お願いします。
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120,000円
イベント終了まで
60日
閉店から２年、新たな「決断」。
いぶき福祉会協働責任者の北川雄史と申します。法人本部の専務理事を務めております。わたしたちのプロジェクトをご覧くださりありがとうございます。いぶき福祉会には、毎日150人ちかくの障害ある仲間たちが通い、お菓子づくりやジャムづくり、農業や草木染めや紙すきなど様々な活動をしています。2024年度は法人設立30周年。たくさんの方に支えられてここまで歩んできました。（私たちはいぶきを利用する人たちを、仲間とよんでいます）
私たちは、事業所とは別に、JR岐阜駅で「ねこの約束」というお店を運営していました。心を込めるのは言うまでもなく、品質にもデザインにもこだわった商品を通じてお客さんとのつながりが広がることが嬉しくてたまらない・・・そんな12年間でした。「ねこの約束」というネーミングも大好評でした。
しかしその一方で、手作りの商品を、品質を維持しながらどんどん作り、売り上げを求めて続けていくことが難しく、2022年3月に閉店を決断しました。特に、コロナは、売上だけじゃないショップのあり方を考える転機になりました。
悩んだ末の閉店でしたが、その「喪失感」は思いのほか大きなものでした。なにより悲しかったことは、仲間たちがお客さんの存在を肌で感じにくくなったことでした。「結婚式のギフトでつかってもらったよ」「小さかった女の子が卒業のプレゼントを買いにきてくれて、大きくなっててびっくりしたの！」「いつも百円玉にぎりしめてくる女の子がいるんだよ」
そんなやりとりがショップから伝えられるたびに、私たちも胸を踊らせたものでした。時には生産者やメーカーの方が商品づくりの相談にこられたり、ワークショップを開いて一緒に楽しんだりすることもありました。
対面でもネットでも、コロナ禍を吹き飛ばすように、私たちは対話の機会を増やしつづけてきたような気がします。いぶきのことを知ってくださる方、いぶきの商品のことを私たちのいないところで語ってくださる方、いぶき商品の定期便「tabita便」を楽しみにしてくださる方、めぐりめぐって訪ねて来てくださる地域の方々、遠来の方々…そんな方々がじわじわと増えています。以前と大きく違うのは、その前面に仲間たちの姿があること。それが嬉しくてたまりません。
対面でもネットでも、コロナ禍を吹き飛ばすように、私たちは対話の機会を増やしつづけてきたような気がします。いぶきのことを知ってくださる方、いぶきの商品のことを私たちのいないところで語ってくださる方、いぶき商品の定期便「tabita便」を楽しみにしてくださる方、めぐりめぐって訪ねて来てくださる地域の方々、遠来の方々…そんな方々がじわじわと増えています。以前と大きく違うのは、その前面に仲間たちの姿があること。それが嬉しくてたまりません。
対面でもネットでも、コロナ禍を吹き飛ばすように、私たちは対話の機会を増やしつづけてきたような気がします。いぶきのことを知ってくださる方、いぶきの商品のことを私たちのいないところで語ってくださる方、いぶき商品の定期便「tabita便」を楽しみにしてくださる方、めぐりめぐって訪ねて来てくださる地域の方々、遠来の方々…そんな方々がじわじわと増えています。以前と大きく違うのは、その前面に仲間たちの姿があること。それが嬉しくてたまりません。
対面でもネットでも、コロナ禍を吹き飛ばすように、私たちは対話の機会を増やしつづけてきたような気がします。いぶきのことを知ってくださる方、いぶきの商品のことを私たちのいないところで語ってくださる方、いぶき商品の定期便「tabita便」を楽しみにしてくださる方、めぐりめぐって訪ねて来てくださる地域の方々、遠来の方々…そんな方々がじわじわと増えています。
2021年3月11日、東日本大震災から10年を迎えました。昨年は帰還困難区域を除くすべての避難指示が解除され、東日本大震災・原子力災害伝承館の開館、三陸鉄道の二度目の全線復旧など、東日本大震災からの復興を象徴するような出来事も多く見られました。
見出し2
2021年3月11日、東日本大震災から10年を迎えました。昨年は帰還困難区域を除くすべての避難指示が解除され、東日本大震災・原子力災害伝承館の開館、三陸鉄道の二度目の全線復旧など、東日本大震災からの復興を象徴するような出来事も多く見られました。その上で、復興庁の設置期間は2031年3月末まで10年間の延長が決定。21年度以降、地震・津波被災地では産業復興などに取り組み、特に東京電力福島第一原発事故の被災地では生活環境整備や被災地への帰還などに重点を置く方針で、各地の復興はこれからも続いていきます。震災から10年が経った今日の課題を通じて、被災地の未来を考えます。
閉店から２年、新たな「決断」。
2021年3月11日、東日本大震災から10年を迎えました。昨年は帰還困難区域を除くすべての避難指示が解除され、東日本大震災・原子力災害伝承館の開館、三陸鉄道の二度目の全線復旧など、東日本大震災からの復興を象徴するような出来事も多く見られました。その上で、復興庁の設置期間は2031年3月末まで10年間の延長が決定。21年度以降、地震・津波被災地では産業復興などに取り組み、特に東京電力福島第一原発事故の被災地では生活環境整備や被災地への帰還などに重点を置く方針で、各地の復興はこれからも続いていきます。震災から10年が経った今日の課題を通じて、被災地の未来を考えます。
閉店から２年、新たな「決断」。
2021年3月11日、東日本大震災から10年を迎えました。昨年は帰還困難区域を除くすべての避難指示が解除され、東日本大震災・原子力災害伝承館の開館、三陸鉄道の二度目の全線復旧など、東日本大震災からの復興を象徴するような出来事も多く見られました。その上で、復興庁の設置期間は2031年3月末まで10年間の延長が決定。21年度以降、地震・津波被災地では産業復興などに取り組み、特に東京電力福島第一原発事故の被災地では生活環境整備や被災地への帰還などに重点を置く方針で、各地の復興はこれからも続いていきます。震災から10年が経った今日の課題を通じて、被災地の未来を考えます。
